研究者紹介
阿藤 誠
阿藤 誠（あとう・まこと）
国立社会保障・人口問題研究所名誉所長。厚生省人口問題研究所所長、国立社会保障・人口問題研究所所長を歴任し、2013年3月まで早稲田大学人間科学学術院特任教授。Ph.D.（社会学、ミシガン大学）。専門は人口問題。
著書に『少子化時代の家族変容―パートナーシップと出生行動』（東京大学出版会、2011）、『現代人口学―少子高齢社会の基礎知識』（日本評論社、2000）等。
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原 俊彦
（はら・としひこ）
札幌市立大学デザイン学部教授。（財）エネルギー総合工学研究所（主任研究員）を経て（株）研究開発コーディネーター を設立（代表取締役）。その後、北海道東海大学国際文化学部助教授、同教授を経て、2006年より現職。日本人口学会会長も務める（2014年6月～2017年6月）。Ph.D.（社会学、フライブルグ大学）。専門は人口社会学、家族社会学、情報社会学、シミュレーション、人口減少社会。著書に 『Super brain思考は一瞬 』(1984年、らんbooks) 、『日本株式会社の崩壊』（1987年、自由國民社）、『狩猟採集から農耕社会へ』（2001年、勉誠出版）、『縮減する社会−人口減退とその帰結』（翻訳書）（2011年、原書房）、『統計の世界－物の見方・考え方・心構え』（2011年、原書房）、A Shrinking Society: Post-Demographic Transition in Japan, Series: SpringerBriefs in Population Studies（2014年）等。
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林 正義
（はやし・まさよし）
東京大学大学院経済学研究科教授。一橋大学 経済学研究科/国際・公共政策大学院准教授などを経て、現職。Ph.D.（経済学、クイーンズ大学）。専門は地方財政と社会保障。著書（共著）に『公共経済学』（有斐閣、2010年）など。
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本間 正義
（ほんま・まさよし）
東京大学大学院農学生命科学研究科教授。成蹊大学経済学部教授などを経て、2003年から現職。Ph.D.（経済学、アイオワ州立大学）。専門は農業経済学、開発経済学。著書に『現代日本農業の政策過程』（慶應義塾大学出版会、2010年）、『農業問題：TPP後、農政はこう変わる』（筑摩書房、2014年）など。
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金子 隆一
（かねこ・りゅういち）
国立社会保障・人口問題研究所副所長。
プリンストン大学フェロー、ロックフェラー大学客員研究員、国立社会保障・人口問題研究所人口動向研究部長を経て、現職。PhD.（人口学、ペンシルバニア大学）。
著書に「わが国の人口のゆくえ－人口減少と高齢化の将来展望」（2009、津谷典子・樋口美雄編『人口減少と日本経済』日本経済新聞出版社）、「人口統計の示す日本社会の歴史的転換」（2008年、国友直人・山本拓編『21世紀の統計科学Ⅰ－社会・経済の統計科学』東京大学出版）、「将来推計人口が描くこれからの日本」（2008年、貝塚啓明・財務総合政策研究所編『人口減少社会の社会保障制度改革の研究』中央経済社）等。
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小林 航
（こばやし・わたる）
千葉商科大学政策情報学部准教授。財務省財務総合政策研究所主任研究官などを経て、現職。博士（経済学）。専門は公共経済学。主な論文に「地方債充当率の経済分析：理論分析と都道府県データからの検証」（大野太郎との共著、『財政研究』第6巻、2010年）、「地方債充当率の実証分析：市町村データからの検証」（大野太郎との共著、『財政研究』第7巻、2011年）など。
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小松 正之
（こまつ・まさゆき）
公益財団法人東京財団上席研究員。一般社団法人生態系総合研究所代表理事。アジア成長研究所客員主席研究員。新潟県参与。水産庁遠洋課課長補佐（捕鯨担当）、水産庁参事官（国際交渉担当）、水産庁漁場資源課長、独立行政法人水産総合研究センター理事、政策研究大学院大学教授）アジア成長研究所主席客員研究員などを経て現職。米商務省サケマス行政裁判日本代表団、ミナミマグロ国際海洋法裁判所日本代表団。ミナミマグロ保存委員会日本代表団代表、インド洋マグロ漁業委員会議長や国連食糧農業機関（FAO）水産委員会議長を歴任。博士（農学、東京大学）。専門は、水産業、捕鯨、海洋、地球生態系及びリーダシップと交渉論。著書に『漁師と水産業』（実業之日本社、2015年）、『日本人の弱点』（IDP出版、2015年）、『国際裁判で敗訴！日本の捕鯨外交』（マガジンランド、2015年）、『日本の食卓から魚が消える日』（日本経済新聞出版社、2010年）、『国際マグロ裁判』（岩波書店、2002年）など多数。
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児矢野 マリ
（こやの・まり）
北海道大学法学研究科附属高等法政教育研究センターグローバリゼーション部門教授。東京大学法学部助手、文部省学位授与機構審査研究部助教授、静岡県立大学国際関係学部助教授などを経て、現職。法律学修士（英国ケンブリッジ大学）。専門は国際法、国際環境法。著作に「刺身マグロ、鰻丼、カニが食べられなくなる!?―漁業問題から国際法の世界を知る」『法学セミナー』725号（2015年6月）、「国際行政法の観点からみた捕鯨判決の意義」『国際問題』636号（2014年）、『国際環境法における事前協議制度 ―執行手段としての機能の展開』（有信堂高文社、2006年）など。
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宮崎 智視
（みやざき・ともみ）
神戸大学大学院経済学研究科准教授。名古屋学院大学経済学部講師・准教授、東洋大学経済学部准教授などを経て、現職。博士（経済学、一橋大学）。専門は財政学、公共経済学。著書に『財政のエッセンス』（共著、有斐閣、2015年）、『グラフィック財政学』（共著、新世社、2009年）など。
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溝尾 良隆
（みぞお・よしたか）
公益財団法人日本交通公社理事。財団法人日本交通公社を経て、立教大学観光学部学部長、立教大学観光学部教授、城西国際大学観光学部教授を歴任し、2015年3月まで帝京大学済学部地域経済学科教授・学科長。理学博士（筑波大学）。専門は、観光学。著書に『改訂新版 観光学－基本と実践』（古今書院、2015年）、『観光学と景観』（古今書院、2011）、『観光学の基礎』（編著、原書房、2009）、『観光まちづくり 現場からの報告、新治村・琴平町・佐渡市・川越市』（原書房、2007）等がある。
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中川 雅之
（なかがわ・まさゆき）
日本大学経済学部教授。建設省、大阪大学社会経済研究所助教授、国土交通省都市地域整備局まちづくり推進課都市開発融資推進官などを経て現職。経済学博士（大阪大学）。専門は、住宅政策，都市防災対策の政策評価都市成長の経済分析等。著書に『経済政策論：日本と世界が直面する諸課題』（共著、慶應義塾大学出版会、2016年）、「東京は「日本の結婚」に貢献 ―人口分散は過剰介入」（『老いる都市、「選べる老後」で備えを ―地方創生と少子化、議論分けよ』、日本経済研究センター大都市研究会、2015年）など。
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佐藤 主光
（さとう・もとひろ）
一橋大学経済学研究科、国際・公共政策研究部教授。一橋大学経済学研究科および国際・公共政策研究部准教授などを経て現職。経済学博士（クィーンズ大学）。専門は、財政学、税制、社会保障等。著書に『地方税改革の経済学』（日本経済新聞出版社、2011年）、『地方交付税の経済学』（有斐閣、共著、2011年）など。政府税制調査会委員、経済財政一体改革推進委員会専門委員などを務める。
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篠原 靖
（しのはら・やすし）
跡見学園女子大学観光コミュニティ学部准教授。内閣府地域活性化伝道師（観光振興担当）。東武トラベル株式会社にて約30年間旅行商品開発、プロモーション、観光による地域振興等を担当した後、2010年より現職。専門は、観光デザイン論、観光地域振興論、交流人口拡大論、旅行振興論。著作に、「地域活性化伝道師が行く！」（『週刊トラベルジャーナル』、2008年7月～）、『21世紀は観光創造時代！ 観光デザイン入門』（日本経済評論社、2013）、『旅行創造時代のクリエーティブツーリズム論』（近日刊行予定）等。
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富川 久美子
（とみかわ・くみこ）
広島修道大学商学部教授。旅行業等に従事した後、ドイツ・バイロイト大学経済地理・地域計画研究科研究員、京都創成大学経営情報学部講師、広島修道大学商学部准教授を経て、2010年より現職。Ph.D.（観光学、立教大学）。専門は、観光と地域振興、ドイツの農家民宿とグリーンツーリズム、ヨーロッパのリゾート島、国際観光。著書に『ドイツの農村政策と農家民宿』 (農林統計協会、2007）、「ドイツの観光市場における島嶼観光の発展と観光形態の変遷」『地理科学』64(4)、pp.245-266 （2013）等。
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山下 一仁
（やました・かずひと）
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹。独立行政法人経済産業研究所上席研究員。農林水産省農村振興局次長などを経て、現職。農学博士（東京大学）。専門は、社食料・農業政策、地域振興政策、WTO農業交渉、環境と貿易、食品の安全と貿易。著書に『日本農業は世界に勝てる』（日本経済新聞出版社、2015年）、『農協解体』（宝島社新書、2014）、『日本の農業を破壊したものは誰か～農業立国に舵を切れ』（講談社、2013）など。
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